（１年前に書いた物です。全く読み返しもしていません。今と意見が異なると思います）

5G(60GHz)はO2を破壊し肺炎に似た病態を発現する

新型コロナウイルスではなく、5Gという電波により死んでいると言うこと。
5Gは急加速度的に増設されており、これから肺炎に似た病態で死ぬ人は急増する危険性がある。
これを説明した動画がyoutube で速効的に削除されている。
イギリスでは5Gタワーを壊す運動が強く起こっている。

ダイアモンドプリンセスには5Gタワーが2つ有った。
コロナの兆候を示さず、突然、倒れるのは、これ故と言うこと。

ニューヨーク・シティ、ブルックリンのメディカルセンターの緊急治療室・救命救急医師（Cameron Kyle-Sidell）が２つのビデオをユーチューブに投稿し、新型コロナウイルスは肺炎ではないと訴えています。この医師によると新型コロナウイルスは肺炎のような感染病ではない。この病気の症状は酸素欠乏であり、一部の患者に高圧の人工呼吸器を使えば肺を損傷させ重篤化させる。

世界中で実践されている新型コロナウイルスの治療法は誤ったものかもしれない。新型コロナウイルスは、医学エスタブリッシュメントが独断的に発表しているものとは全く別物かもしれない。

この医師は、感染者の治療にあたりながら、新型コロナウイルスに肺炎の治療は道理にかなわないと感じた。肺炎患者は急性呼吸促迫症候群へと進行していくが、新型コロナウイルスの患者はこのような症状は現れない。

過去9日間に現場で治療に当たった医師が目にしたものは、新型コロナウイルスは肺炎ではないということ。そしてこれまでの治療法は適切ではないということを理解した。

医師らは全く別の病気を治療しているようだ。患者に誤った治療を続けていては短期間に大勢の患者を重篤化させてしまう。この情報を拡散してほしい。新型コロナウイルスの肺疾患は、この医師の見るところでは、肺炎とは違う。そのため肺炎の治療は全く適さない。

この病は、高山病によく似たウイルス誘導の病気の一種である。つまり、ニューヨーク市民が乗った飛行機が高さ3万フィートのところを飛んでいる最中にキャビン内の圧力を徐々に抜いたような状態と同じ。新型コロナウイルスの患者は徐々に酸素欠乏に陥っている。

新型コロナウイルスで重篤化した瀕死の患者は肺炎のような症状を見せていない。むしろ、飛行機からエベレスト山頂に突然つき落とされたような状態になる。 そして呼吸不全に陥った患者に対して高圧の人工呼吸器を使うのは危険である。酸素不足に陥っている患者に呼吸器不全であるとして人工呼吸器で加圧すれば、患者の肺に大きな負担をかけることになる。人工呼吸器は患者に肺障害を起こしてしまうことになる。
現行の治療法では何十万人もの患者の肺が危機にさらされているということだ。

つまり、新型コロナウイルスは、肺炎を生じさせるのではなく酸素欠乏を生じさせるということだ。この情報は、明白な理由で非常に重要であり、コロナウイルスの起源が何なのか、このウイルスは単にウイルスだけでなく何等かの外的因子が加えられた結果、複合効果（重度の酸素欠乏）がもたらされているのかについて解明されるべきである。

基地局周辺で住民の健康被害

　その根拠に挙げられているのは、２００５年から今日まで欧米各地の医療・研究機関で継続されている、マウスを使った電磁波の人体への影響に関する研究結果だ。そこで明らかになったのは、人の皮膚や目、そして生殖能力への悪影響が懸念されること。実際に、すでに５Ｇの基地局が設置された周辺では、相次いで住民の被害が報告されている。

　すでに述べたように、ベルギーのブリュッセルでは５Ｇの実験、導入が全面的に禁止されることになった。また、同じ時期、スイスでは放射線のもたらす健康被害を調査するシステムが完成するまで、新たな５Ｇの設置は延期する方針が決定された。

　アメリカでも同様の動きが見られる。ハーバード大学を退職した応用物理学のロナルド・パウウェル博士は「環境保全トラスト」のウェブサイト上に論文を発表し、「５Ｇの人体への悪影響を防ぐには地域コミュニティーから５Ｇを排除するしかない。被害を軽減する方法はほかにない。５Ｇの導入を中止するのがベストの選択だ」と主張する。

　米「フォーブス」誌の報道によると、ニューハンプシャー州では州議会において５Ｇの健康への影響を調査する委員会の設置が決まった。また、カルフォルニア州のサンフランシスコ市近郊のミル・バレーでは昨年、新たな５Ｇ基地局の設置が禁止されたという。ニューヨーク州のシラキュース市では住民の訴えに応じて、５Ｇアンテナの安全性を検証するため、現場での立ち合い検査の実施が認められた。

　もちろん、５Ｇを推進する側のＡＴ＆Ｔやベライゾンなど通信事業者は連邦通信委員会（ＦＣＣ）に働きかけ、５Ｇの安全性を盛んにアッピールしている。通信事業者団体のＣＴＩＡの運営する「携帯電話に関する健康相談」サイトでは「５Ｇには健康上のリスクはない」と断言。とはいえ、その根拠に挙げられているデータは１９９６年の実験結果に基づくもの。しかも、人体への影響を試験すると称して使われたのは大人サイズのプラスティック製のマネキンであった。

　さらにいえば、１９９６年当時の通信アンテナや携帯から出る放射性電波は、現在導入が進む５Ｇとは比較にならないほどの低周波である。４Ｇの場合、周波数は６ＧＨｚであるが、５Ｇとなれば３０から１００ＧＨｚになる。一般の市民がこれほど高い周波数にさらされることは前代未聞のこと。

５Ｇは武器としてもともと開発が始まった技術なのである。実は、ＷｉＦｉも同様で、その起源は１９５０年代にさかのぼる。秘密裡に開発が始まった電磁波兵器に欠かせないのがＷｉＦｉであった。

　そうした背景もあるせいか、通信機器や電波がもたらす危険性について、ヨーロッパでもアメリカでもさまざまな検証や研究が繰り返されている。当たり前といえば、当たり前のことである。現実に、５Ｇが原因と思われる健康被害も発生していれば、医学関係者の間でも「無視できない」との見方が広がっていることは周知の事実にほかならない。

　残念ながら、日本ではこうした視点からの研究も対策もまったくといっていいほど講じられていない。「後の祭り」にならないことを祈るばかりだ。便利さだけを売り込むのではなく、それに伴うリスクをきちんと開示することが求められる。

　そこで今回は、欧米の研究者の間で進められている５Ｇの健康への影響に関する調査の一部を紹介してみたい。日本での議論の呼び水になれば幸いである。

「誘導性の電磁波兵器」

　まずはイスラエルのアリエル大学で物理学を教えるベン・イシャイ博士による、５Ｇが人体の発汗作用に及ぼす影響に関する実験である。それによれば、「５Ｇネットワークが使用する周波数は我々の人体内の汗が流れる管に徐々にではあるが破壊的な影響を与える」とのこと。人間の皮膚や人体内の臓器にも悪影響を及ぼすことは避けられないだろう。汗が皮膚を通じて流れ出る管はらせん状になっているが、５Ｇの発する７５から１００ＧＨｚの周波数はこうした管に影響をもたらすため、発汗作用が異常をきたし、ストレス解消のための発汗作用が機能しなくなる恐れが出てくるというわけだ。

　より注目すべき研究は、ワシントン州立大学の名誉教授で生化学の専門家マーティン・ポール博士による「５Ｇのもたらす電磁波が人体に及ぼす影響」に関するものである。無線放射線や電磁波の専門家でもある同博士によれば、「５Ｇの電磁波は人間の生殖能力、脳、心臓機能に影響をもたらし、最終的には遺伝子（ＤＮＡ）にも作用を与える」とのこと。

　同博士の実験によると、妊娠中の牛が電磁波を発する基地局の近くにいると、生まれた子牛が白内障に罹る可能性が高くなることが判明した。２５３頭の子牛のうち、３２％に当たる７９頭が白内障に罹患。基地局からの距離にも影響はあるのだが、１００メートルから１９９メートルの範囲内にいたメス牛から生まれた子牛には、それ以上の距離にいた場合よりも高い確率で重度の白内障が見つかったという。

　もともと５Ｇは、アメリカ国防総省が冷戦時代に旧ソ連との電子戦争を想定して開発したもので、いわば「誘導性の電磁波兵器」なのである。自立型の装甲車を走らせる際に必要とされる電磁波用のレンズとして開発が進められ、その意味では通信用ではなく、あくまで兵器としての使用を前提としたものであった。

　当然、非殺傷兵器としても応用が期待されていた。警察が暴徒化したデモ参加者や群衆を排除する目的で開発されたもので、ミリ単位の電磁波を発する。照射されても死に至ることはないが、照射された瞬間には火炎に包まれたような衝撃を受けることになる。こうした電磁波を恒常的に浴びていると、人体は突然変異を起こす可能性が高まる。現時点では起きないにしても、次世代になってから細胞内に異常が見られるようになり、最終的に突然変異に見舞われることになるとの指摘もあるほどだ。

　加えて、発がん性の恐れも指摘されている。世界保健機関（ＷＨＯ）では携帯電話用の電波塔の発する電波は、発がん性のレベルは「２ｂ」としている。しかし、研究者のなかには５Ｇの電磁波は発がん性のレベルは「１」と、もっとも高いリスクがあると判定しているケースもある。問題は、現在広く普及している２Ｇ、３Ｇ、４Ｇの使用している電磁波でも脳への悪影響は確認されているわけで、今後５Ｇがどのような健康被害をもたらすものか、早急な調査と研究が必要とされるということは論をまたないはずだ。

　従来の４Ｇと比較すれば、５Ｇの電波の浸透力は格段に強化されることになる。その結果、外部から発せられる電磁波は簡単に住居やビルの壁をすり抜けるため、頑丈な防御壁でもないかぎり、我々は知らない間に１日２４時間、人体をむしばむ電磁波を被爆することになりかねない。レンガやコンクリートの壁などは防御の役目を果たさないといわれる。

ロイズ社が驚くべき報告書

　国際機関でも５Ｇの危険性については対策を求める声が出始めている。国連職員であったクレア・エドワーズさんによれば、「過去２０年間で地球上から昆虫の８０％が死滅した。もし５Ｇが本格稼働すれば１００％が死に絶えるだろう。昆虫の次は動物、そして人間も同じ運命をたどる」という。彼女は在職中に国連のアントニオ・グレーテス事務総長に繰り返し進言をしたという。しかし、巨大な組織は簡単には動かない。そのため、彼女は職を辞し、民間の立場で５Ｇのリスクについて講演をし、一般市民に警鐘を鳴らす道を選び、各地で啓蒙活動に取り組んでいる。

　前述の通り、アメリカも中国も５Ｇの普及と覇権を賭けて通信衛星の打ち上げに余念がない。５００万ワットの電磁波が地上の基地局目がけて降り注ぎ、地上の動物や人間にも容赦なく降り注ぐことにもなるだろう。

　そのような宇宙空間から大量に降り注ぐ電磁波が人体に影響をもたらさないわけがない。ここで思い起こされるのはアスベストやヒ素公害である。今でこそ、アスベスト訴訟を通じて人体への発がん作用など悪影響が認知されるようになったが、当初、建築に使われ始めた頃には「人体には無害」と説明されていた。

　２０１０年、英国の保険会社ロイズ社が驚くべき報告書をまとめた。それは無線通信技術とアスベストを比較したもの。すでに今から９年も前に出されたものだが、さすが世界最大の保険会社である。同社のリスク分析チームは５Ｇのもたらす危険性について当時から注目していたというわけだ。その結果、ロイズは大手の通信事業会社から５Ｇ導入に関連する保険の引き受けを要請されたのだが、すべて拒否したのである。５Ｇのもたらす健康被害額が膨大になり、とても保険事業としては採算が合わないとの判断が下されたのである。実に冷静な対応であったと思われる。

　とはいえ、日本でも世界各地でも５Ｇの普及に向けての基地局の整備は着々と進んでいる。また来年になれば、スマホの買い替えも一気に進むに違いない。しかし、５Ｇの電磁波が人体や自然環境に及ぼす影響については、残念ながら日本においてはまったく問題視されていない。

　今もなお子供から大人までスマホ中毒症に陥っている日本人だが、健康や命を犠牲にしてまで大容量、超高速の通信サービスが本当に必要かどうか、改めて立ち止まって熟考する時ではないだろうか。